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- 世界初の水素タウン2009/03/17
- 福岡県前原市に水素タウンなる地域ができた。
これは世界でも初めての試みで、150世帯がLPガスを燃料とする家庭用燃料電池で日常の電気を補うと言う。
今後4年に渡り省エネ効果と二酸化炭素の排出量を検証するとのこと。 - 世界最大の燃料電池展開幕2009/03/02
世界最大の燃料電池展が25日東京ビックサイトで開幕した。 展示されているものを一部紹介しよう。
SONYブースにあった携帯型充電器「ハイブリッド燃料電池」、メタノールから電気を取り出し燃料電池に加えてリチウムイオン電池を搭載したシステム。 利用時は燃料電池で発電し、余剰電力はリチウムイオン電池に充電する
燃料電池を搭載するバイク
左がホライゾンフュエルセルジャパンの電動自転車である。サドルの下に水素ボンベを装着し燃料電池システムで発電を行いその動力でペダルのアシスト。価格はなんと4600ドル（約44万円）
右がヤマハのDMFCバイク「FC-Dii」、メタノール燃料電池を搭載し、1kWレベルの出力をだせるという。脱着可能な二次電池のハイブリットバイク。家庭用コンセントから充電を行うこともできるとのこと。
どちらも電動アシスト自転車の発展系である。エネファームと関係深くなりそうなソーラーパネルも多数出展されていた。
1354mm×345mmのパネルで62Wの電力を発電するとのこと。
太陽光発電も燃料電池同様に技術躍進が目覚しいものがあり、近い将来エネファームとセット利用される時代が来るであろう。- 水素ステーションができる日2009/02/25
- 経済産業省は自動車に水素を充てんする施設の整備や電池の研究開発を来年度から本格的に進めるとのこと。
水素と酸素の化学反応で発電し、電動のモーターで走行する燃料電池車は、二酸化炭素を出さないことから、家庭の電源などで充電する電気自動車とともに、環境に優しい次世代の車と期待され現に燃料電池が核のホンダFCXクラリティが環境省などへリース販売された。
燃料電池車の普及に向けて経済産業省は、１台当たり数千万円とされる車の価格を大幅に引き下げることにつながる 電池の開発を自動車メーカーや大学とともに平成２１年度以降、本格化させます。
経済産業省はこうした取り組みで、２０１５年をめどに燃料電池車の普及を図ることにしています。
また、燃料を車に充てんする水素ステーションの建設に１施設当たり６億円もかかることから、コストの削減策を研究するほか、引火すると爆発のおそれがある水素の輸送や充てんに伴う安全性の確保についても、具体策の検討を進めます。
さらに、東名や名神など全国の主な高速道路のパーキングエリアに水素ステーションの設置を促していくことしています。 - いよいよ携帯機器にも燃料電池！？2009/02/10
- 携帯機器向けの小型燃料電池の実用化が、いよいよ始まります。東芝が2009年3月までに自社の携帯機器向けに採用し，米MTI MicroFuel Cellsが2009年中，伊仏STMicroelectronicsが2010年に実用化します。
さらに，ソニーやシャープ，パナソニックなど，日本の大手電機メーカーが2012年以降の実用化を目指し控えているとのこと。
また、東芝は2010年3月までを目標に，「携帯電話機」と「ノート・パソコン」への搭載を目標にしている。
- 太陽光発電と家庭用燃料電池を併用するエコ住宅をスウェーデンハウスが発売2009/02/09
- スウェーデンハウスが4月1日より太陽光発電とエネファーム（燃料電池）が搭載できるエコ住宅を発売すると発表した。
これはオール家電で意見があった「料理はガスがよい」「暖房は床暖房・輻射熱暖房を使用したい」などの要望にこたえた形となる。 また、燃料電池での電力不足を補うため太陽光発電するのでダブルエコ住宅といっていいだろう。 これにより光熱費を年間16万円程度削減することができ、CO2も年間5167kg削減できる。
なお建築できる地域は（東京都、神奈川県、千葉県、埼玉県南部）とあるが、将来日本全国でこういった 住宅が建てられる日は近いかもしれない。
- 「エネファームで環境立国ニッポンへ」を発表2009/01/29
- 東京ガス、大阪ガス、東邦ガス、西部ガス、新日本石油、アストモスエネルギーの6社は「エネファームで環境立国ニッポンへ」を発表、2009年度から販売する家庭用燃料電池「エネファーム」を世界に先駆けて普及させると宣言し、エネファームで低炭素社会を実現する柱と位置づけ、住宅電源のスタンダードとすることで、温暖化対策で日本が世界をリードすると伝えた。
5月にパナソニック製、7月には荏原バラード製とも出力300W～1KWの発電ユニットと、容量200Lの貯湯ユニットで発売し、 販売価格は346万5000円。
ただし導入コストの2分の1（上限140万円）は国からの補助でまかなえる。
稼働台数は2008年度末までに3307台で、2009年度の販売目標は1500台。2030年までに累計250万台の普及を目標とする。 1世帯あたり年間で1.2tのCO2削減ができ、250万世帯に普及した場合、年間300万tのCO2が削減できる見通し。
これは東京都の2.5倍に相当する5600平方キロメートルの森林が1年間に吸収するCO2量に匹敵するという。
既存の家庭用選択約款の中でも最も安価な料金水準とし、標準的な家庭の場合、ガス・電気料金の合計額が、年間約5～6万円程度割安になるという。 - 世界最小の燃料電池 2009/01/24
- 燃料電池の駆動時間は約30時間で、0.7ボルト、0.1ミリアンプの電力を生み出すそう。
まだ開発段階の世界最小の燃料電池ですが、将来的には色々なガジェットに取り組まれ、ガジェットの小型化がさらに進みそうです。
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